短期債ETFを売却し、米国株を購入。米国株が買い時であると考える理由。
短期債ETF【CLIP】をすべて売却し、以下の米国株を購入しました。
- ボーイング【BA】
- ディア【DE】
MSCIやコストコでもよいのですが、直近の下げ幅が大きめの上記２社をひろいました。
米国の優良増配株が買える水準になってきているという記事でも記したように、ほかにも買いたい銘柄はありますが、ドル資産の手元資金的に選択肢をしぼりました。
短期債ETFを売って米国株を買った背景には、以下が挙げられます。
- 堅調な米国経済とインフレ鈍化
- 上向く企業業績
- 季節性
１. 強い米国経済とインフレ鈍化
以下②～④の代表的な経済指標を見ると、いずれも米国経済は強いことを示しています。
- 消費者物価指数
- 平均時給
- 失業率
- 新規失業保険申請件数
そして、①からは、米金利がピークアウトしつつあることを示唆しており、株式には支援的と考えられます。
① 消費者物価指数：鈍化傾向
インフレが高ければ、「FRBが利上げ＝金利上昇＝株式に逆風」という背景があり、2022年から株式は調整気味でした。
しかし、2022年6月の8.9%を頂点として、直近9月は3.7%。もうさほど強烈なインフレとは言えない数字になっています。
株式は短期では需給に左右されるものの、中長期では金利や業績などの経済状況に左右されるため、インフレが落ち着けば株式には支援的であると考えられます。
② 平均時給：鈍化傾向
平均時給は、インフレ動向に継続的に強い影響をあたえるため、インフレのカギを握るとされ、FRBが最も注目している指標の１つです。
こちらもピークアウトし、鈍化傾向であることがわかります。
③ 失業率：過去最低水準
低いほど経済が強いことを示し、過去50年で最低水準にあることがわかります。
④ 新規失業保険申請件数：過去最低水準
こちらも低いほど経済が強いことを示し、過去と比べても最低水準にあることがわかります。
以上から米経済は依然として強く、インフレがピークアウト気味であり、先日のFOMCでも利上げが見送られ、金利の先高観が後退しつつあることから、投資家は強気になり始める時期だと思います。
２. 上向く企業業績
22年2Qに7.１％の減益から上昇傾向にあり、今年4Qには7.5％の増益へ転じ、2024年からは堅調な伸びが見込まれています。
EPS成長は株価成長に直結しますから、このシナリオが実現する場合、株式にはさらに支援的になると思います。
３. 季節性
米国株には、「11月・12月・1月は、１年のうち最もパフォーマンスが高い期間」という過去の経験則があります。
上図を見ると、「11月：1.7%、12月：1.5%、1月：1%」であり、ほかの月と比較して米国株の上昇幅が大きかったことを示しています。
まとめ
- 堅調な米国経済とインフレ鈍化
- 上向く企業業績
- 季節性
以上の要素をふまえ、米国株は買い時であると判断しました。
実際、足もと米国株は上昇しており、例年のアノマリー通り年末に向けて上昇していくことを期待したいと思います。
関連記事
