投資における現金比率の目安と判断材料について

Contents

投資する際に、現金ってどれぐらい持っておけば良いのか、目安は？その判断材料になりうるものは？

読者の方から現金比率に関するご質問を頂きましたので、以下について述べます。

現金比率の目安・判断材料

頂いたご質問

はじめまして。いつも記事を読んで勉強させて頂いております。当方、歯科勤務医しつつ、配当金を増やし、徐々に働く日数を減らしていこうと目論んでいます。

現在のポートフォリオは、日本株１５％・海外高配当株２５％・投資信託１５％・米ドル建て社債４０％・現金５％　になっております。総資産は３８００万円ほどです。

１つ目の質問は、現金ポジションについて。三菱サラリーマンさんは現金ポジションはどの程度なのでしょうか？下がったら買う投資法ではないのと、給与と配当金があるのでほぼ現金では持っていないのでしょうか？

２つ目の質問は、（以下略）

ご質問ありがとうございます。２つ目の質問は別途回答申し上げます。

まず、現金比率の目安とされているもので参考になる値は以下２つあります。

現金比率の目安現金比率＝年齢

２０歳：現金比率２０％

３０歳：現金比率３０％

４０歳：現金比率４０％

または、「現金比率＝年齢ー２０～年齢」という考えもあります。

いずれにしても若年期の方がリスク許容度を高く取れるということですね。

一般的に子女の教育費や諸々の費用は年齢と共に高まりますし、若年期は人生の残存期間が長い（＝働ける期間が長い）ので、仮に景気サイクルの底に突入してもその後取り返せる公算が高い、というのもありますね。

逆に７０歳の時に相場が長期低迷すると、低迷している間に人生の幕が下りるかもしれませんので、「現金比率は高めに」というのも納得できます。

私の場合はその時々にもよりますが、会社員時代の現金比率は概ね３〜10％台程度でした。一般的な目安とは大きくかい離しています。分母を金融資産ではなく純資産に変えると、比率は更に下がります。

ただ、これはあくまで「定期的なキャッシュフローがあること」が前提になります。ご質問者さんが仰る通り、給与や配当等の副収入があれば現金比率の許容される下限は下がります。

仮に私が「セミリタイアをし、副収入や配当などのキャッシュフローが十分でない」状況ならば、現金比率は２０％以上にしたり債券比率を増やすなど、より保守的になるでしょう。

理由はひとえに、「定期的なキャッシュフローがあれば、株式市場の調整局面・暴落時などに買い増しできる余資が目に見えて確保できるから」です。

キャッシュフローがあれば買い増す原資は常に生み出されるため、現金比率が低くとも買い増し余資の確保が可能です。

市場と向き合う時に、どのような局面が一番自分にとってストレス・負荷がかかるのかというのは自身で把握されておくと良いのですけども、私の場合は「相場が低迷している時に買い増す原資がない」ことにストレスを感じます。

なので、そのストレスを極力生まないようにした結果が、「配当所得などキャッシュフローがあれば、現金比率を下げる」という方針になります。

尚、「相場低迷時に買い増せなかった」というような投資全般におけるストレスは「後悔」という形で波及する可能性が大いにあります。

この「後悔」は非常に厄介で、冷静さを奪い、狼狽的な取引に繋がりかねない感情の１種と思います。

「あぁあの時こうしておけばよかった…」→「もったいない…、もったいない…」→「この機会損失を埋めたい」→「もうええわ、これ買ってまえ！」という形。

で、こういった行動って、経験上はあまり良い結果を生まないです。

こういった循環を起こさないためには、機械的に「毎月一定額」、あるいは「収入の一定割合」を定期的に投資していくというのが一案です。

尚、セミリタイア後やアーリーリタイア後、老後となるとやはり現金比率は引き上げた方が良いと思います。

私もセミリタイア後はMMFを積み上げる形で現金比率を増やしていました。コロナショックで大きく買い増したので、今は下がっています。

一方である程度の配当金という定期的なキャッシュフローがあれば、そこまで比率を上げないことも一案ではあります。

なぜなら、その配当金自体が買い増し原資になるからです。これはやはり配当金という計算しやすい定期的なキャッシュフローの大いなる利点と思います。

ただし今後、個人的には比率は上がっていく気がしています。積極投資のフェーズは終了なのか、はて。

ということでまとめますと、現金比率＝年齢等の目安はあるものの、あくまで目安ですから個々人のリスク許容度によって最適比率は変わります。

特に、「定期的なキャッシュフローの有無」や「家族構成や支出状況」等でも変わってきます。そして、「自身がどういった相場環境でストレスを感じるか、それを防ぐにはどういう状態・資金状況が必要か」でも変わってきますので、ぜひご自身で把握しておくことをおすすめします。

「どういった相場環境でストレスを感じるのか」。これについてはリーマンショック・コロナショック含め色んな市場局面において自身がその場に臨んでいたのか、そしてどう感じてきたか、という経験の有無が大きく関連します。

そういう意味では、その経験は増えることはあっても減ることはありませんから、相場の荒波をポジティブにしっかり受け止めていきたいところですね。