投資における現金比率の目安と判断材料について

 

ご質問について、以下述べます。

• 投資における現金比率・判断材料について

 

現金比率の目安・判断材料

２つ目のご質問は別途回答の通りです。

 

まず現金比率の目安とされる値は、一般的に以下２つ見られます。

 

 

あくまで一般化した目安ですが、いずれにしても若年期の方がリスクを多く取りやすいということですね。

• 一般的に子女の教育費などの費用は年齢と共に高まりますし、
• 若年期は人生の残存期間が長いので、仮に景気サイクルの底に突入してもその後取り返せる公算が高い、

ということがありますね。

 

逆に高齢時に相場が長期低迷すると、低迷している間に人生を終えるかもしれませんので、「現金比率は高めに」というのが保守的な案です。

 

FIRE前：現金比率・判断材料は、キャッシュフロー

私の場合は、会社員時代の現金比率は３〜10％の時期が多かったです。一般的な目安とは大きくかい離しています。

 

ただ、これはあくまで「定期的なキャッシュフローがあること」が前提でした。給与や配当等の定期的なキャッシュフローがあれば現金比率が低くとも許容しやすいです。

 

なぜ「定期的なキャッシュフローがあると、現金比率の許容下限が下がる」と感じたか

理由としては「定期的なキャッシュフローがあれば、株式市場の調整局面・暴落時などに買い増しできる余資が目に見えて確保しやすいから」ということが挙げられました。要は精神面です。精神面は投資において大事な要素です。

 

キャッシュフローがあれば買い増す原資は生み出されるため、現金比率が低くとも買い増し余資の確保は可能です。

 

市場と向き合う時に、どのような局面が一番自分にとってストレス・負荷がかかるのかというのは自身で把握されておくとよいのですけども、当時の私は「相場が低迷している時に買い増す原資がない」ことにストレスを感じるようでした。

 

「給与・配当所得などキャッシュフローがあれば、現金比率を下げる」という方針を採っていた一因です。

 

 

「あぁあの時こうしておけばよかった…」→「もったいない…」→「この機会損失を埋めたい」→「もうええわ、これ買お」という形。

 

この行動は、FXで痛い目に遭った経験上、好ましい結果を生みにくいです。

 

こういった悪循環を起こさないためにも、機械的に「毎月一定額」あるいは「収入の一定割合」を定期的に投資していくスタイルは、一案になり得るということですね。

 

FIRE後：運用額・人生ステージ・市場局面に応じて

状況が変われば、人生において副次的な資産運用も柔軟に変えていく必要があるでしょう。

 

FIRE後や老後など、人生ステージが変わると、一般的には現金比率は引き上げることも選択肢になると思います。キャッシュフロー（給与等）が一時的に変わるからです。

 

また、私は「資産が多くなればなるほど、現金比率は概して上げる」ようにしています。

 

資産が増えるにつれてリスク資産を増やすと、リスクにさらす資金が多くなる上に変動額も増えます。精神面への影響も応分に生じるでしょう。

 

資産が増えるほど現金比率は確保し、金融資本よりも人的資本・社会資本を重視することが大方針になります。

 

またマクロ的な経済状況が変化すれば、運用方針も応分に変化させます。変化が訪れる正確な時期は予測困難ながら、私自身は米国の基軸通貨がどれだけ持続可能なのか注意して見ておく必要があると思っています。

 

2022年は現金比率を高く保って基本的には様子見しつつ対応の姿勢。理由は最近述べている通り、市場局面の変化（インフレ、金利上昇、実体経済の先行き、金融政策の手詰まり感などのシナリオ）といったリスクの予防的措置が主として挙げられます。

投資における現金比率まとめ

まとめますと、現金比率＝年齢等の目安はあるものの、あくまで目安ですから個々人のリスク許容度によって適度な比率は変わります。

 

特に「定期的なキャッシュフローの有無」や「家族構成や支出状況」「資金額」等でも変わってきますね。

 

そして、「自身がどういった相場環境でストレスを感じるか、それを防ぐにはどういう状態・資金状況が必要か」でも変わってきます。ここをご自身で把握しておくことをおすすめします。

 

どういった相場環境でストレスを感じるのか。これについてはリーマンショック・コロナショック含めた市場局面において自身がどう感じてきたか、という経験の有無が関連します。

 

そういう意味では、その経験は増えることはあっても減ることはありませんから、相場の荒波を先を見据えて受け止めていきたいところですね。

 

Best wishes to everyone.

 

 

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現金比率を確保して、相場低迷時を想定しておくことが一案です。

 

保守的な運用には、AGGやBNDといった債券ETFも選択肢です。過去の値動きは上下10％程度で、安定した分配金。ただしインフレ期には債券価格は下落傾向なので注意が必要です。

 

セミリタイアの目的は、人によってさまざまですね。こちらもリスク許容度は関連してきます。