投資における現金比率の目安と判断材料について

読者の方から現金比率に関するご質問を頂きましたので、以下について述べます。

• 投資における現金比率・判断材料について

 

現金比率の目安・判断材料

ご質問ありがとうございます。２つ目の質問は別途回答申し上げます。

まず、一般的に現金比率の目安とされているものは以下の通りです。

 

ちなみに、「現金比率＝年齢ー２０～年齢」という考えもあるようです。

 

いずれにしてもシンプルですね。若年期の方がリスク許容度を高く取れるということです。

 

一般的に子女の教育費や諸々の費用は年齢と共に高まりますし、若年期は人生の残存期間が長い（＝働ける期間が長い）ので、仮に景気サイクルの底に突入してもその後取り返せる公算が高い、というのもありますね。

 

逆に７０歳の時に相場が長期低迷すると、低迷している間に人生の幕が下りてしまうかもしれませんので、現金比率は高めに、というのも納得できます。

 

三菱サラリーマン的 現金比率。判断材料はキャッシュフロー。

私の場合はその時々にもよりますが、現金比率は概ね３％程度です。一般的な目安とは大きくかい離しています。分母を金融資産ではなく純資産に変えると、比率は更に下がります。

 

ただ、これはあくまで「定常的なキャッシュフローがあること」が前提になります。ご質問者様が仰る通り、給与や配当等の副収入があれば現金比率の許容される下限は下がります。

 

仮に私が「セミリタイアをし、副収入や配当などのキャッシュフローが十分でない」状況ならば、現金比率は２０％以上にしたり債券比率を増やすなど、より保守的になるでしょう。

 

なぜ定常的なキャッシュフローがあると現金比率の許容下限が下がるか

理由はひとえに、株式市場の調整局面・暴落時などに買い増しできる余資を確保しておきたいからです。

 

定常的なキャッシュフローがあれば買い増す原資は常に生み出されるため、現金比率が低くとも買い増し余資の確保が可能です。

 

市場と向き合う時に、どのような局面が一番自分にとってストレス・負荷がかかるのかというのは自身で把握されておくと良いんですけども、私の場合は「相場が低迷している時に買い増す原資がない」ことにストレスを感じます。

 

なので、そのストレスを極力生まないようにした結果が、「定常的なキャッシュフローがあれば、現金比率を下げる」という方針になります。

 

尚、「相場低迷時に買い増せなかった」というような投資全般におけるストレスは「後悔」という形で波及する可能性が大いにあります。

 

この「後悔」って非常に厄介で、冷静さを奪い、狼狽的な取引に繋がりかねないんですよね。

 

「あぁあの時こうしておけばよかった…」→「もったいない…、もったいない…」→「この機会損失を埋めたい」→「もうええわ、これ買ってまえ！」みたいな。

 

で、こういった行動って、１０年以上ＦＸをやっていた経験上はあまり良い結果を生まない。

 

こういった循環を起こさないためには、機械的に「毎月一定額」、あるいは「収入の一定割合」を定期的に投資していくというのが一案です。

まとめ

ということでまとめますと、現金比率の目安はあるものの、あくまで目安ですから個々人のリスク許容度によって最適比率は変わります。

 

特に、「定常的なキャッシュフローの有無」や「家族構成や支出状況」等でも変わってきます。そして、「自身がどういった相場環境でストレスを感じるか、それを防ぐにはどういう状態・資金状況が必要か」でも変わってきますので、ぜひご自身で把握しておくことをおすすめします。

 

「どういった相場環境でストレスを感じるのか」。これについてはリーマンショック含め色んな市場局面において自身がその場に臨んでいたのか、そしてどう感じてきたか、という経験の有無も大きく関連するでしょう。

 

そういう意味では、その経験は増えることはあっても減ることはありませんから、相場の荒波をしっかり受け止めていきたいところですね。

 

関連記事です。

「株式市場の調整局面で買い増し余資を確保しておきたいから、定常的なキャッシュフローがあると現金比率を下げる」と先に述べましたが、このキャッシュフローという意味では高配当株投資による配当収入は非常に親和性の高いものです。

 

非常に保守的な運用をしたい方は、AGGやBNDといった債券ETFが好適です。過去の値動きは上下１０％程度で、安定した分配金が得られます。

 

不労所得というのは、まさに定常的なキャッシュフローの一部たり得るものですよね。サブスクリプションのようなストック型収入を持つ企業は魅力的ですし、それは個人であっても実現しうる類のものです。