9月2日～9月6日の日本株の見通し、方針

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先物は39,000円超えと強いですね。週明け寄り付きは高く始まりそうです。

さて今週は何といっても、8月に株価急落を引き起こした雇用統計を週末に控えます。

足もとの米国経済指標は（遅行指標ではあるものの）GDPは上方修正され、消費者信頼感指数は103.3と消費マインドは以前より回復し、住宅市場（例：安定したケース・シラー住宅価格指数）は価格はやや高いものの安定しており、特段の問題はみられません。

8月に株価急落を引き起こした雇用統計では、失業率が上昇したことでサーム・ルールが発動し、デフレを想起させたことで株価急落を招いたものと思いますが、こと消費者側からはそうした懸念は重大ではないと思わせる足もとの数字ではあります。

ただし、雇用統計で労働市場の弱さが再度確認される数字が出ると、再び株価が軟調となるシナリオは一応念頭におきたいところです。

市場の利下げ期待を確認してみましょう。

市場は年内4.00-4.25%付近まで利下げすることを織り込んでおり、現在の政策金利（FFレート）の誘導目標は5.25-5.50%なので、年内に1％ほどの利下げ幅を織り込んでいることになります。

FRBのデータを確認すると、FOMCメンバーによるFFレート予想の中央値は2024年末に5.1％となっており、市場の利下げ期待が行き過ぎていることを示しています。

今後はこの市場の行き過ぎた期待が修正されると株価の上値が重くなるかもしれません。足もと株価は上昇していますが強気スタンスではなく、高値圏では中立～慎重スタンスを維持したいと思います。

なお、過去の事例となる、1947年以降の「米国の景気、S&P500下落率」の相関性は、下表の通りです。