「若年期から老後に向けて、つまり長期の資産形成を投資目的とした場合、投資信託とETFどちらが好適か」というご質問を頂きましたので、以下回答いたします。
またその際、「分配金なしで再投資される投資信託における税の繰り延べ効果」を併せて検証します。
ただ、いずれにしても米国株に巡り合っている時点で、投資信託・ETFどちらでも資産運用の必要条件は満たしていると思います。
長期の資産形成には、投資信託とETFどちらが好適か
題名: 投資信託とETFの優劣について
メッセージ本文:
お世話になります。
いつも楽しくブログを読ませていただいております。
題名から少し補足させていただくと、資産形成の観点から見た分配
【現状】
社会人一年目22歳女性。
現在、つみたてNISAを限度額まで活用しているが、資金に余裕
【投資目的】
配当金での生活でなく純粋に老後へ向けた資産形成。
【投資期間】
定年後に売却として、40年を目安に考えている。
【質問内容】
ETFと投資信託の大きな差は信託報酬かと思うが、近頃は投資信
ETF売買における為替手数料や配当への課税（米国ETFの場合
お忙しいかとは思いますが、どうかお返事をいただければ幸いです
よろしくお願いいたします。
つみたてNISAを社会人１年目時点で既に開始済、更に今後４０年を目安に老後の資産形成ということで、投資期間を非常に長くとれそうですね。
投資信託の自動積立が一案
結論から申し上げますと、純粋に老後の資産形成目的の場合は、どこに重きを置くかにもよりますが、投資信託でも十分と思います。
一方でETFから得られる分配金という定期的な不労所得・キャッシュフローも有用な側面があります。そちらを重視する場合は、投信ではなくETFも一案です。また、現在は【1655】iシェアーズ S&P500 米国株ETFで「外国税額控除」に関わるデメリットを省くことが見込めるETFもあることから、選択肢は増えています。
投資信託の場合、「自動積立」ならば、手間が省けます。（ETFの自動積立はSBI証券で設定可能ですが、投信であれば他社もやっていますね）
対象の投資信託は挙げて頂いているものも含め、以下３つが候補です。
- ＳＢＩ・
バンガード・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド - eMaxis Slim S&P500
- 楽天VTI
投資対象として、米国に傾倒することを好ましく感じない方は、以下２つが候補です。
- eMaxis Slim全世界株式
- 楽天VT
いずれも経費率の水準は低位です。
では、純粋に老後の資産形成など長期運用の場合、投資信託が選択肢となる理由・ポイントは以下３点です。
▶分配金を自分で再投資する必要（手間の観点）
ETF：あり ⇔ 投資信託：なくせる
▶魅力的な側面もある分配金
ETF：あり ⇔ 投資信託：なし / あり
※投資信託は分配再投資型の場合「なし」
▶分配金に対する課税（税制の観点）
ETF：あり ⇔ 投資信託：なくせる
※ただし、元本が多く長期にわたる投資かつ配当控除を無視した場合に限り、有意な差が生じる
▶出口戦略（現金化する時の局面）の違い
【ETF vs 投資信託】分配金の再投資、手動で必要か否か（手間）
ETF・投資信託の両者ともに、SBI証券で自動積立が出来ます。しかしETFは、基本的に分配金を自分で再投資する必要があります。
老後の資産形成目的ならば、老後を迎えるまでの資産形成期のキャッシュフローが不要なので、再投資する前提としています。
一方、投資信託は分配金が自動で再投資される再投資型のものがあります。
以上から、投資信託の方が手間はかかりません。
【ETF vs 投資信託】分配金への課税（税制）
分配金に対する課税については、ETFより投資信託の方が、配当控除を無視した場合は有利です。
なぜならこの場合、ETFの分配金は、原則20.315%の源泉徴収が都度なされますが、投資信託の分配金なしでその分自動再投資に設定すれば分配金は課税されず、税負担を将来に先送りできるからです。
よって、「運用期間中に分配金に対して都度課税されるETF」よりも、「運用期間最終年度に利益確定の際に売却益に課税される投資信託」の方が、税の繰り延べ（先送り）効果が生じるので、税制上の観点に限ると有利です。（ただし繰り返しながら配当控除を無視した場合に限る）
ただ、有利は有利ではあるものの、多額の元本で運用期間が長期でない限り、有意な差は生じません。
ご質問者さんの場合、投資期間が４０年を目安と考えていらっしゃるようなので、その前提で以下条件の通り、投資信託による税の繰り延べ効果を試算します。
例）運用利回り４％、運用期間：４０年、税率：20.315%
下表のような要領（ケースAの場合）で、毎年分配金に課税されるケース（…A）と、最終年度に課税されるケース（…B）の差異を検証します。
| 年度 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 |
| 元本 | 100 | 103 | 106 | 110 | 113 |
| 分配金 | 4.0 | 4.1 | 4.3 | 4.4 | 4.5 |
| 課税額 | 0.8 | 0.8 | 0.9 | 0.9 | 0.9 |
| 実現益 | 3.2 | 3.3 | 3.4 | 3.5 | 3.6 |
結果は以下の通り。
▶A：４０年間でリターン ３.５１倍
▶B：４０年間でリターン ４.０３倍
ではこのリターン差異をどう評価するかですが、元本が大きく、運用期間が長ければ、有意な差となります。
元本１００万円 → ５２万円の差（４０年間）
元本１０００万円 → ５２０万円の差（４０年間）
たとえば２０年間ですと、元本１００万円の場合、８万円の差に留まります。
また、運用利回りが高ければ課税繰り延べ効果も応分に大きくなります。しかし、ごく一握りの天才でもない限り、４０年間にわたって高パフォーマンスを出すことは一般的でないことから、そのようなケースは省いています。
以上から、「分配金なしで自動再投資される投資信託は、分配金を出すETFに比べて、税の繰り延べ効果の観点においては有利であり、元本が大きい場合は、有意な差異が生じる（配当控除を無視した場合に限る）」と言えそうです。
【ETF vs 投資信託】出口戦略
また、出口戦略について異なる受け止め方が生じます。
これはインデックス投資と配当金投資の違いにも似ているものです。たとえば、老後にまとまった資金が必要な時期が、暴落局面となってしまった場合、ETFで分配金だけでも得て消費しておいた方がよかった、という受け止め方も出てくると思います。
長期の資産形成には、投資信託とETFどちらが好適か、まとめ
まとめますと、以下の通りとなります。
▶分配金を自分で再投資する必要（手間の観点）
ETF：あり ⇔ 投資信託：なくせる
▶魅力的な側面もある分配金
ETF：あり ⇔ 投資信託：なし / あり
※投資信託は分配再投資型の場合「なし」
▶分配金に対する課税（税制の観点）
ETF：あり ⇔ 投資信託：なくせる
※ただし、元本が多く長期にわたる投資かつ、配当控除を無視した場合に限り有意な差
▶出口戦略（現金化する時の局面）の違い
結局、どの観点を重視し、何に重きを置くかで結論は変わってきます。
とかく、「これが最適解だ！」というものを求めがちかもしれません。しかし適した解というのは、人によって異なる場合が多いですね。
相場は良い時も悪い時もありますが、愚直に積み立て続けることで、その果実を享受していけるものと思います。
以上、ご参考になりましたら幸いです。
Best wishes to everyone.
楽天VTI・eMaxis Slim S&P500については、以下記事をご参考に供します。
こちらは、本家VTI・VYMと楽天VTI・VYMを選ぶ際の考え方についてです。
