2018年の調整局面当時に記したものです。改めて振り返ると「ふむふむ」という感じです。
直近１年間のＮＹダウと日経平均の推移
青色：日経平均 水色：NYダウ
上図の通り、2018年2月から日経平均もダウ平均も明らかに調整局面に入っています。
1年間推移としては、日経平均は1.6%上昇、ダウ平均は5.2%上昇となっています。
メディアもセンセーショナルに書きますし、直近の下げがキツく感じるかもしれませんが、それだけ去年は強い相場だったということですね。
ＰＦＦが意外に頑張っている
紫：PFF 水：ダウ 青：日経
個人的に注目しているのがＰＦＦの値動きです。
２０１８年２月の下落局面と同様に、直近の下落でもやはりＰＦＦ（ｉシェアーズ米国優先株式ＥＴＦ）の下げが非常にマイルドです。
今回は信用収縮による金融危機は今のところ生じていませんから、リーマンショックの下落局面とは異なるのでしょう。
株式市場の調整・暴落局面でとるべき対策・投資行動
最近はトランプ政権がしかけた貿易戦争や北朝鮮問題による地政学的リスクなどのリスク要因が顕在化しており、きな臭くなってきています。事と次第によっては暴落する可能性も秘めています。
特に去年の2017年は米国株式市場は一本調子の息の長い上昇相場でしたから、それを通常の状態だと認識していると、最近は株式を投げ売りたくなる方もおられるかもしれません。
しかし利上げ局面というのは経済が好調な時期であることと同義ですから、そういった調整局面こそ株数を増やすに好適な時期です。
１つ懸念すべき点があるとすれば、保護貿易が企業業績の悪化を招くことです。
EPSやキャッシュフローの悪化によって、もし減配にまで至るとこれは嬉しくない状況ですが、投資先の会社はよほどのことでない限り相次ぐ大幅な減配には見舞われないと期して投じた企業ではあります。
調整局面の際に株数を増やすために必要なもの
これはひとえに安定的なキャッシュフローです。
調整局面ではキャッシュ、そしてキャッシュフローが輝きます。
安定的なキャッシュフローさえあれば、日ごろいかに株式を買付けていても買い増し余力が順次充填されていきますから、これは非常に心強いことです。
キャッシュフローの源泉として代表的なものとしては給与収入が挙げられますし、他にも配当収入などがありますね。
高給取りであればもちろんそれは越したことはありませんが、不労所得である配当収入が多ければベスト。しかし、配当収入を多額に得るには相当の原資が必要ですから、時間がかかることも事実です。
なぜ高配当個別株に投資するか
なぜ私が高配当個別株に投資をしているのかはひとえに毎月のキャッシュフローを増やしたいからです。
なぜ毎月のキャッシュフローを増やしたいかと言えば、それは調整局面が来た際にそのキャッシュフローで株式を買い増したいからです。
この投資行動が、配当利回りが高まった局面で株式を買いますことにより、次の上昇相場でのアクセルの源泉にもなります。弱気相場での地道な積立投資こそが、相場の回復局面でのリターン押し上げに大きく寄与することになるのです。
それゆえ、調整局面での買い増しこそが、個人的には非常に重要だと考えています。
突き詰めて言ってしまえば、毎月のキャッシュフローが大きければ、精神的なリスク耐性は強靭なものになると考えます。
とはいえ、みんな違ってみんな良いわけで、投資指針に絶対的なものはなく、各人が各人の状況や資産・年齢や趣味に合わせて、楽しみながら投資を行っていくのが何よりだと思います。
明日は給料日。収入の８割をせっせと株式買付にまわす単純な作業。そうして配当収入の綺麗な右肩上がりのグラフが描かれていく。いかに若年期に投下資本を蓄積できるか、もうそれに尽きるんやで。
— 三菱サラリーマン@30歳セミリタイアFIRE (@FREETONSHA) May 24, 2017
ということで、あいも変わらず私は「調整局面でもいつも通り淡々と機械的に給与の８割と賞与の全額を株式買付に投じ続けていく」という結論になります。
Best wishes to everyone！
比較優位の考え方から、貿易戦争はマクロ的にはなんらメリットはありません。
PFFは下落局面の際に活用できるポジションになり得るということがおぼろげながら見えてきます。ただし信用収縮がない時に限りそうです。
ひたすら買い増しを行う、ただそれだけです。目標の月間配当収入が現実のものになりつつあります。
