日本株の短中期取引、いつ売るか

日本株の短中期取引では、いつ売ればよいのか

「日経平均プロフィル」という日経の指数公式サイトで、日々の日経平均株価やPER・PBRなどの指標を確認できます。

たとえば10月9日の日経平均株価の終値38,937円に基づくPERは15.64倍です。したがって38,397を15.64で除すると、EPSは2,489円となります。ということは、PER16倍に相当する日経平均株価は2,489に16を乗じて39,833円となります。

日本株については、以下のように使い分けています。

最近、このPER16倍に相当する39,833円に日経平均株価が近づいたら信用分を徐々に利確しています。

この戦略は今のところはしっくり来ています。「その後の相場がどちらに転んでもよい」と思えるからです。相場が上がれば現物分の含み益が増えるのでうれしく、相場が下がれば信用分で安く株を買える、とよい面を見いだせます。

出所：投資の森

暴落局面を除けば日本株のPERは13～17倍程度で推移しており、適正水準は15倍ということを踏まえると、PER16倍は割高といえる水準なので、売りどきの目安とするかたちです。

補足

米国株のように成長期待が高い国はPER20倍以上が正当化されますが、日本株は過去の傾向としてはせいぜい17倍が高値圏。なお、日本株の利益（EPS）が上がれば、PER16倍に相当する日経平均株価も上振れます。

株式相場が上がるか下がるか短期的に予想することは難しいため、どちらに転んでもよい仕組みが一案かと思います。

その際、過去の傾向からは割高な水準第一歩といえる日経平均株価のPERが16倍の水準で、ポジションの一部（信用分）を利確することで、その後の相場がどちらに転んでも納得できるようにする算段（ただし含み損の銘柄は忍耐）。

今のところはしっくり来ていますが、投資は水物でありとらえどころがなく、最適解とおぼしきものも常に変わっていくと認識しているので、今後もいろいろ試していきたいと思います。