資産推移から言えること、株で資産を守り攻めるインフレ時代

本記事では、門外不出（やや誇張）の三菱サラリーマン・資産推移を開陳します。

なぜ今まで公開していなかったかというと、単純に以下の理由から正確性に欠ける部分があるからです。

株式投資をはじめた2010年頃はマネーフォワード（以下「MF」と略記）がなく、記録なし。したがって、グラフの起点がMF開始時（2014年頃）となり、事実とズレが生じる
MFへの口座登録時期次第で、資産の凹凸が実際と異なる時期に生じる
自家用マンションの売却により、資産が急に増えたように見える時期がある
自社株売却による現金繰り戻しによって、資産が急に増えたように見える時期がある

ということで、厳密には完全に資産推移を表しきれていない部分もあるのですが、今般マネーフォワードの講演で資産推移を公開する運びになったので、ブログにも載せておきます。

2026年3月時点

この推移から言えることは、以下です。

階段状に増加（ゆるやかな上昇がしばらく続いたのち、３回ほど鋭角に上昇している）
およそ２年に１回、資産が凹んでいる

いずれも株式市場の動向によるものです。２年に１度ほど○○ショックが起きています（例：コロナショック、トランプ関税ショックなど）。そして近年の日本株は、横ばいがしばらく続いたのち鋭角に上昇しているので、私の資産もそのように推移しています。

さらに帰納的（＝個別事例から普遍的な法則を見いだそうと推論すること）には以下のことが言えます。

資産形成期はたとえ目立った変化を感じにくくとも、よほど投資対象が成長性の低いものに偏っていないかぎりは、時間の経過とともに資産は着実に成長することが期待できる

もちろん、その過程には○○ショックなど、一時的に資産が２～３割ほど減る時期があります。加えて、資産が拡大するにつれ、たとえ下落率が同じでも資産が減る絶対額は大きくなります（例：資産5,000万円のときは２割減少で1,000万円減るが、のちに資産1億円に増えれば２割減少で2,000万円減る）ので、毎回○○ショックの時は相応の心理的な負荷がかかります。

それでも、この心理的な負荷は必要悪です。資産が減ってしんどい時ほど株式を買うことで、反発局面で資産拡大のスピードが増します（★）。

ただし、（★）は市場が右肩上がりの時にのみ言えることです。この20年ほど、日米欧の異次元の金融緩和、財政のばらまき等によって、かつてないほどカネ余りの状況（下図参照）が続いており、インフレ・株高という形で顕在化しています。

出所：シカゴ連銀

リーマンショック以降、上図金融環境指数はほぼ一貫して負の推移（＝金融緩和的、経済や市場にやさしい金融環境）であることがわかります。

今は日米ともに政府にとってインフレ・株高が都合がよいであろう状況です。なぜなら、貨幣価値の下落（インフレ）によって、政府の借金も実質的に軽くなるからです。

インフレで日本の実質債務は減少中（出所：第一生命経済研究所）

株高の潮流が永続するとはかぎりません。過去には「株式市場（米国株）は25年間低迷していた時期」もあります。

したがって、盲目的に株高を信奉するわけにはいきませんが、少なくとも近年のようにインフレへの転換が起き、そしてインフレが続くであろう状況（世界的な分断、資源ナショナリズム、かつての中国のようなデフレ輸出国が不在、大衆迎合的かつ緩和的な金融・財政政策など）である以上は、劣化していく現金を多く持つのではなく、「インフレ耐性のある株式を多く持つことが資産防衛・拡大に必要であり、人生の自由度を高める一手にもなる」という状況が続いていると認識しています。

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