借金バブル崩壊懸念
2018年以降､借金バブル崩壊の懸念。https://t.co/kLchYEg19v via @Toyokeizai
— 穂高 唯希｜Yuiki Hotaka (@FREETONSHA) June 11, 2017
東洋経済に中原圭介さんのバブル懸念に関する記事が載っていました。
内容まとめると以下の通り。
- リーマンショック後の世界的な金融緩和により新興国・先進国を問わず債務膨張
- FRBの総資産規模はGDPの20%、リーマン前の規模に戻すには5〜10年要する
- ECB、日銀は各々30%、90%。日本に至っては2020年までに国債を市場で買えなくなる
- FRBの量的緩和に乗じてドル建て債務増やした中国民間債務はGDP比200%。日本のバブル末期と同水準
- 2006～2007年までは米欧の借金バブルにより、世界は好景気を謳歌。が、米欧の借金バブルが行き詰まり、先進国に代わり新たに世界経済を下支えしたのは、中国を筆頭とした新興国
- ただし、先進国の中央銀行が大規模な緩和に踏み切るなか、長期化した超低金利により、新興国は企業活動の負債依存度を高めることとなり、成長率がカサ上げされていた
- 新興20カ国・地域の企業の債務総額は、2008年末の9兆ドルから2016年3月末には25兆ドルへと3倍近い水準に増加。同期間にこれらの国・地域の名目GDP増加幅は1.5倍のみ
- 歴史は繰り返すというように、先進国の景気低迷時は、新興国に投資資金が流入。すると、投資資金があり余るようになるため、新興国では銀行の融資基準が甘くなり、企業や家計は身の丈以上の借金をして設備投資や消費を活発化させる傾向が強まる。このような与信バブルが新興国や途上国の経済成長をカサ上げしていたが、歴史の教訓が教えるところでは、こういった借金経済には、必ず限界あり
- 今の世界の経済状況は、経済に過熱感はないものの、後に「バブル経済」だったといわれる可能性。なぜなら、リーマンショック後の世界経済は借金バブルによって支えられてきたから。今の長期にわたる世界経済の緩やかな景気拡大期は、借金バブルの賜物。過去の数々のバブルをもたらした主因は、例外なしに、異常な水準にまで膨らんだ債務の増加
- バブルがその限界を示現するのは、ある時点で借り手の収益の見通しが悪化し、貸し手が融資の拡大に歯止めをかけるようになるら。その結果、債務の増加が止まると同時に融資が減少してくると、経済は悪化の方向に動き出し、債務の不良債権化が表面化
- 米国発の経済危機により世界経済がマイナス成長に転落した際、世界経済を救ったのは、中国の4兆元の公共投資をはじめ、その他の新興国の旺盛な投資や消費。つまり、米国の借金バブル崩壊の後始末に、新興国の民間部門が新たに借金をして穴埋めをした。ところがいまや、中国やその他の新興国が借金経済を続けるのが困難に。世界経済の成長を持続させるためには、新たな国々が巨額の借金をし、投資や消費を喚起する必要あり
この内容自体はとても説得力があり、フムフムと思える内容です。
特に11は印象深い。なぜなら、1978年のボンサミットで提唱された「日独機関車論」を想起させるからです。
日独機関車論とは、相対的に当時力の落ちてきた米国に代わってドイツと日本が世界経済の牽引役となるべきという論です。
当時の西ドイツはこれに乗らず、日本だけが事実上単独で機関車役を引き受けることになり、以来日本の財政赤字は増加の一途をたどり今に至ります。
この点に限って言えば中国はリーマンショック後、まさに以前の日本のように機関車役を果たしたと言えます。そして今その中国の民間債務が増えているということは、、、１つの予想を導出できそうですね。
とはいえ正直申し上げて、いつ暴落が来るのかというのは個人的には全くもってわかりません。
定期的なキャッシュフローがあれば
ただ、いつ暴落が来るのかわからないんですが、毎月キャッシュフローが見込める以上はやることは特に変わりません。
定期的に株式を買い付けて、配当を得て、それをまた株式の買い付けに回すということです。
サラリーマンであれば給与という定期的なキャッシュフローがあり、資産家なら配当や利子が多額なら定期的なキャッシュフローにもちろん該当します。
このキャッシュフローさえあれば、暴落しても買い増す原資を一応得られるわけですから、ある程度はアグレッシブなポートフォリオを組成することは可能です。
これはサラリーマン投資家の１つの強みではあります。あくまで、定期的にキャッシュフローがあるという観点に限って言えばです。ただ個人的にはサラリーマンというのは失うものが多いことも確かです。この両側面の天秤のどちらに重きをおくのかということです。
ちょっと話が逸れましたが、暴落は当然ながら資産が減る局面ではありますが、安く買えるチャンスでもあります。
(あくまで現行の経済体制がその後も続けばという条件付き)
というわけで、特にやることは変わりません。しばらくはキャッシュが生じれば買い増しを愚直に行う。
全ては自由のために。
Best wishes to everyone!