【会談メモ】今後どのような資産構成にすればよいか
友人と「海鮮ランチ＠早川港 → 温泉＠箱根 → 海鮮ディナー＠小田原」という大満足コースにて首脳会談をおこなってきました。
なぜかいつも中高の友人と首脳会談と呼称（謎）
中高の一部の友人たちとは中学の頃から為替について話しあったり、成人以降も会うたびに株や政府債務、通貨の話など金融市場のことも話すことが通例となってきました。
会談結果も踏まえて株価下落を回避できたこともありました。
金融市場について話合ったこと
さて、会談メモを以下の通りまとめました。
今後の展望
内外価格差の調整（※）は為替レートではなく物価でおこなわれるのでは。
なぜなら、為替レートで調整されるには円高、つまり円買い需要が必要であり、為替レートが二国間の金利差に連動する以上は日本の利上げと米国の利下げが必要になるが、米国の利下げがあったところで日本が利上げしなければ、日本の財政リスクを懸念に起因した円売りが円買いに転換することはないのでは。
つまり、円安進行・インフレによって内外価格差がいつかの時点で調整されることになり、行き着くところは実質的な通貨切り下げ。
その際、内需系の株は価値の毀損が大きく、海外売上高比率の高い株は国内比率に応じて株式価値が下がるのでは。
結論
以上のようなシナリオを念頭に置くならば、日本株（内需以外）や外貨建ての資産（例：米国株や米短期債など）をポートフォリオの中核として持っておくしかないのでは。
補足
※内外価格差とは
内外価格差とは、国内と海外の価格の格差を表した指標。一般的には「個別品目の比較」や「生計費に限った物価の比較」。たとえば今は海外が高く日本が安い（例：日本では100均の商品が、台湾では200円以上）
※内外価格差の調整には、以下のような方法があります。
購買力平価を近づける：購買力平価とは、各国通貨の対内購買力比率で、日本における円建ての物価水準と比較対象国の通貨建ての物価水準を等しくする平価です。購買力平価が高くなるか、実際の為替相場が安くなれば内外価格差は縮小します。
国内価格を引き上げる：円安の下では、国内価格の引き上げによって内外価格差を調整する動きが強まっています。
外国平均価格調整ルールを強化する：保険医療材料価格の内外価格差を是正するために、外国平均価格調整ルールを強化するなどの方法があります。
リスク回避のための安全資産といえば現金が筆頭に挙がるわけですが、いかんせん日本の場合は政府債務の対GDP比が258.2％（2023年時点）となっており、これがどの程度の水準かといえば、単純計算では金利が２％上昇するとGDPの５%が利払いに消えることになります。
（もっとも、新たな利率は新発国債に適用されるとの理解であるため、実際にはゆるやかに利払い負担が増えると理解しますが）。
米国株のバリュエーション
米国株のバリュエーションは、NYダウのPERで27.4倍であり、歴年と比べても高く、米財政懸念はどこ吹く風といった様相です。
インフレ・財政悪化の思惑があっても「ドル高」
本来、米ドルインデックスにしてもトランプ氏の財政拡張系の政策を考えれば、インフレ・財政悪化で米ドルの価値は減価するはずですが、トランプ氏が大統領に選出されて以降は「（インフレ・財政悪化への思惑による）金利上昇でも、ドルインデックス上昇」という「いいとこどり」とも見える様相。
アメリカ・ファーストによる好影響の思惑が勝っているということでしょうか。
通貨価値
米国でインフレが顕在化して以降、従前のように「（これまでインフレは起こらなかったのだから）金融緩和によって貨幣をいくら乱発してもインフレが起こることはない」といった言説や理論は、現実に否定された格好かと思います。
すると、日米欧で通貨乱発が起きている以上は通貨価値の下落リスクはやはり意識せざるを得ないように思います。
ただしそのリスクがいつ顕在化するかはわからないわけで、「引き続き資産の過半は株式で保有して市況上昇の恩恵を逃すことなく享受しつつ、通貨価値の下落や内外価格差の調整に備える意味でも株式を保有し、暴落の際は現金や信用（ただし現物の２割まで）を活用して買い増す」といった塩梅になるのかなと思います。