S&P500に対して「強気に転じてよい局面」だと考える理由
本記事の内容は近日の記事の流れと大きく変わりませんが、米国株に対して強気に転じていた理由を以下の通りまとめます。ただし、あくまで短期の見通しに限っておきます。
- インフレのピークアウトが意識されている
- 利上げペースの鈍化が意識されている
- 年末に向けて株価が上昇しやすい過去の傾向
市場は先を先を織り込んでいきます。今後、金融引き締めによる高金利・業績低下・景気後退といった悪材料が出るとしても、それはすでに市場では認識され、織り込まれて現在までの株安に至っていると考えられます。
上記①・②がすでに市場で意識されはじめている以上は、先に挙げた悪材料はむしろインフレ抑制に必要な景気面・労働市場・住宅市場(現状は下段の通り)における「犠牲」が確認されはじめたとして好材料と市場はみなすと考えられます。
- 住宅市場:減速
(住居費がコアサービス価格の6割を占め、CPIに対して影響大きく、1年強の遅効性。今後のCPI低下の支援材料) - 労働市場:鈍化傾向
(粘着性のある賃金インフレには警戒感) - 景気:悪くない
(来年に景気悪化が顕在化してくるか)
もちろん、これらの考え方はあくまで個人的なものであり、相場を精緻に予測することは困難です。今後、状況が変われば、君子豹変、柔軟に見方を修正することになります。
ただし現時点の考えとしては、今年前半のような米国株に対する弱気姿勢とは局面が変わってきていると認識しています。
また、強気に転じるのは「どこまでの時間軸か」、つまりいつまで強気なのかは、次の重要な経済指標によって左右される可能性があるため、長期的な予想レンジではなく、あくまで短中期に限られることも申し添えます。
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