S&P500は50日移動平均線を上抜け、5つの観点で現状を確認

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S&P500は50日移動平均線を上抜け、5つの観点で現状を確認

S&P500は、50日移動平均線を明確に上抜けました。

現状は、以下のように整理できると思います。各項目の詳細は、下段に後述します。

現状
  • 市場心理:悲観的な声が増えていた
  • 住宅市場:冷え込んでいる
  • 労働市場:強弱まちまち
  • インフレ:鈍化傾向。今後反転なければ、ピークアウト
  • 政策金利:市場は「利上げ終了が近づいている」と予想

金融引き締め効果は、住宅市場で明確に表れています。

インフレは、エネルギー価格が鈍化傾向であり、さらにCPIの3割を占める住居費と関連する住宅市場も鈍化していることから、インフレ圧力は以前と比べ低下傾向であると考えられます。

金融政策は、「2月のFOMC以降、利上げはほぼなし」という市場予想となっています。

では各項目を確認します。

市場心理:悲観的な声が増えていた

出所:American Association of Individual Investors

上図は投資家心理を表しており、2022年9月30日時点で-40.9%。2009年3月のリーマンショック時点の-51.35%に次ぐ数値。投資家心理はかなり悪化していました。

S&P500は年初来安値を更新。「市場心理」と「売られすぎか」を確認

結果的に、上のように記した時点が市場心理が最も悲観的だったときでした。現在は-20%と回復しています。

悲観が高まったときや、「悪材料がおおむね見通せた」と市場が思ったときは、相場の底入れサインのひとつであると考えられます。

住宅市場:冷え込んでいる

出所:連邦住宅金融抵当公庫(フレディマック)

住宅ローン金利は、2022年1月から上昇が続いています。以下に述べる住宅販売件数も同時期に落ち込み始めています。

出所:全米不動産業者協会(NAR)

新築・中古ともに2022年1月から大きく落ち込んでいます。住宅ローン金利の上昇を受け、購入者の負担が増し、販売件数が落ち込んでいると考えられます。

販売件数の落ち込みは、住宅価格の下落要因です。また、住居費はCPI(消費者物価指数)の3割を占める大きな項目なので、住宅ローン金利の上昇は、住宅価格の下落を通じてCPIを下げる要素になると考えられます。

また、住宅価格はコアCPIのうち住宅部門の先行指標であり、住宅価格もあしもと鈍化していることから、コアCPIも来年以降の減速が予想されます。

労働市場:強弱まちまち

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こちらにまとめています。

  • 8月雇用動態調査/JOLTS(米労働省、10月4日発表):弱い
  • 9月人員削減数(民間調査会社チャレンジャー、10月6日発表):弱い
  • 9月雇用統計(米労働省、10月7日発表):弱い強い強い

なお、上記の強弱は、あくまで市場予想と比べたものです。

下表の通り、絶対値としては失業率以外は6月に比べ鈍化傾向です。

6月 7月 8月 9月
平均時給
(前年比)
5.2% 5.2% 5.2% 5.0%
(予想5.1)
失業率 3.6% 3.5% 3.7% 3.5%
(予想3.7%)
非農業部門雇用者数(前月比) 29.3万人 52.6万人 31.5万人 26.3万人
(予想25.0万人)

インフレ:鈍化傾向、反転なければピークアウト

出所:米労働省

高止まりは続いているものの、当面のピークは2022年6月。今後反転がなければピークアウト。

金融政策:「利上げの終了が近づいている」という市場予想

出所:CME FedWatch

2月1日のFOMC以降は、5月を除いて4.75%の下限で横ばいです。5月のFOMCも4.75%と5%で拮抗しており、「2月のFOMC以降、おおむね横ばいの見通しを現時点ではしている」と言ってよいと思います。

まとめ

  • 市場心理:悲観的な声が増えていた
  • 住宅市場:冷え込んでいる
  • 労働市場:強弱まちまち
  • インフレ:今後反転なければ、ピークアウト
  • 政策金利:市場は「利上げ終了が近づいている」と予想している

賃金インフレの粘着性は懸念材料ではあるものの、そのほかにおいて市場が上記のようにとらえることは、株式市場の反転には好材料と考えられます。つまり、「住宅市場や労働市場の一部で金融引き締め効果が出てきていて、さらなる大きな利上げもないであろう。加えて景気後退の声も高まっているとなれば、悪材料がさらに出る不透明感はなくなってきた」と。

このシナリオに配慮し、個人的には2週間前、複数銘柄を購入したと述べました。一方で購入額がやや大きかったことや不透明感はぬぐえず、その後空売りヘッジを検討していましたが、取りやめとしていました。

一方で、マクロ状況にかかわらず、結局は市場がどうとらえるのかによって相場は変わるので、今後もその点に配慮が必要。

今後も必要あれば空売りヘッジを交えたりと、市場の雰囲気や状況に応じて柔軟に対応したいと思います。

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