S&P500は50日移動平均線を上抜け、５つの観点で現状を確認

S&P500は50日移動平均線を上抜け、５つの観点で現状を確認

S&P500は、50日移動平均線を明確に上抜けました。

 

現状は、以下のように整理できると思います。各項目の詳細は、下段に後述します。

 

では各項目を確認します。

 

市場心理：悲観的な声が増えていた

上図は投資家心理を表しており、2022年9月30日時点で－40.9%。2009年3月のリーマンショック時点の－51.35%に次ぐ数値。投資家心理はかなり悪化していました。

S&P500は年初来安値を更新。「市場心理」と「売られすぎか」を確認

結果的に、上のように記した時点が市場心理が最も悲観的だったときでした。現在は－20%と回復しています。

 

悲観が高まったときや、「悪材料がおおむね見通せた」と市場が思ったときは、相場の底入れサインのひとつであると考えられます。

 

住宅市場：冷え込んでいる

住宅ローン金利は、2022年1月から上昇が続いています。以下に述べる住宅販売件数も同時期に落ち込み始めています。

 

新築・中古ともに2022年1月から大きく落ち込んでいます。住宅ローン金利の上昇を受け、購入者の負担が増し、販売件数が落ち込んでいると考えられます。

 

販売件数の落ち込みは、住宅価格の下落要因です。また、住居費はCPI（消費者物価指数）の３割を占める大きな項目なので、住宅ローン金利の上昇は、住宅価格の下落を通じてCPIを下げる要素になると考えられます。

 

また、住宅価格はコアCPIのうち住宅部門の先行指標であり、住宅価格もあしもと鈍化していることから、コアCPIも来年以降の減速が予想されます。

 

労働市場：強弱まちまち

こちらにまとめています。

 

• 8月雇用動態調査/JOLTS（米労働省、10月4日発表）：弱い
• 9月人員削減数（民間調査会社チャレンジャー、10月6日発表）：弱い
• 9月雇用統計（米労働省、10月7日発表）：弱い・強い・強い

なお、上記の強弱は、あくまで市場予想と比べたものです。

 

下表の通り、絶対値としては失業率以外は６月に比べ鈍化傾向です。

	6月	7月	8月	9月
平均時給 （前年比）	↑5.2%	↑5.2%	↑5.2%	↑5.0% （予想↑5.1）
失業率	3.6%	3.5%	3.7%	3.5% （予想3.7%）
非農業部門雇用者数（前月比）	↑29.3万人	↑52.6万人	↑31.5万人	↑26.3万人 （予想↑25.0万人）

 

 

インフレ：鈍化傾向、反転なければピークアウト

高止まりは続いているものの、当面のピークは2022年6月。今後反転がなければピークアウト。

 

金融政策：「利上げの終了が近づいている」という市場予想

2月1日のFOMC以降は、5月を除いて4.75%の下限で横ばいです。5月のFOMCも4.75%と5%で拮抗しており、「2月のFOMC以降、おおむね横ばいの見通しを現時点ではしている」と言ってよいと思います。

 

まとめ

• 市場心理：悲観的な声が増えていた
• 住宅市場：冷え込んでいる
• 労働市場：強弱まちまち
• インフレ：今後反転なければ、ピークアウト
• 政策金利：市場は「利上げ終了が近づいている」と予想している

 

賃金インフレの粘着性は懸念材料ではあるものの、そのほかにおいて市場が上記のようにとらえることは、株式市場の反転には好材料と考えられます。つまり、「住宅市場や労働市場の一部で金融引き締め効果が出てきていて、さらなる大きな利上げもないであろう。加えて景気後退の声も高まっているとなれば、悪材料がさらに出る不透明感はなくなってきた」と。

 

このシナリオに配慮し、個人的には２週間前、複数銘柄を購入したと述べました。一方で購入額がやや大きかったことや不透明感はぬぐえず、その後空売りヘッジを検討していましたが、取りやめとしていました。

 

一方で、マクロ状況にかかわらず、結局は市場がどうとらえるのかによって相場は変わるので、今後もその点に配慮が必要。

 

今後も必要あれば空売りヘッジを交えたりと、市場の雰囲気や状況に応じて柔軟に対応したいと思います。

 

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