米国リートは景気後退・不況期にディフェンシブであってきた

Contents

本記事では、以下内容を詳述します。

①個人が資産形成するにあたり、米国リートも有力な選択肢。

②過去約３０年において、米国リートが「ディフェンシブ」、つまり「景気後退局面で株式全体より値下がりしにくいこと」が示された過去データ。

米国リートは景気後退・不況期にディフェンシブである

個人が高配当株で資産形成をするにあたり、高配当株だけではなく米国リートも非常に有望な選択肢になり得ます。

なぜなら過去約３０年において、米国リートが「ディフェンシブ」、つまり景気後退局面で株式全体より値下がりしにくいことが過去データから示されているからです。

株式投資は資産形成に大きく利することは、弊ブログで再三述べてきた通りですが、勿論元本割れリスクは厳然と存在します。

そして出来るならディフェンシブな銘柄で固めて、そのリスクを少しでも減らしたいという投資家も多いと思います。

さて、景気サイクルは大きく分けて以下４つがあります。

景気サイクル

１．景気回復期
２．好況期
３． 景気後退期
４． 不況期

特に景気後退期や不況期においては、全体的に株式は値下がりする傾向にあります。

そのような局面においてたとえ含み損という未実現損失であっても、出来ることならあまり抱えたくないものです。

私は高配当株投資を続けていますが、高配当株投資をするにあたって、高配当株と同程度に魅力的になり得るのがリートです。

米国リートは、そのリートという概念が普及した1991年以来、景気後退期・不況期において、下図・下表の通りS&P500指数を大きく上回る良好なパフォーマンスを示しています。

（出所：全米経済研究所、データは1991年～2018年）

上記データを眺めると、景気後退期や不況期だけでなく、景気回復期にもS&P500を大きく上回る数値を叩き出しています。

これは高配当株だけでなく、高配当株と同様に分配利回り・配当利回りの高いリートも、分散投資対象として非常に魅力的であることを示唆します。

例えば、景気が悪くなってきたからと言って、企業が契約期間中にも関わらず、オフィスの賃料をいきなり「２０％値下げします」、あるいは「景気が良いので２０％値上げします」とはならないのが通例です。

景気後退局面において、人々がぜいたく品を買い控えることはあってもシャンプーなどの生活必需品を買い控えることはないのと同様に、賃貸契約がある限りは好不況に関わらず、「賃料を所有者・大家に契約上の運賃を支払う」という契約上の義務があります。

そのため、「景気変動を“比較的”受けにくい」とされているのがリートの特徴です。その特徴は、実際に上で挙げたデータの通り示されています。いわゆるミドルリスクとも言われる一因です。

更に、下段に示す通り米国だけでなく、世界的に不動産は比較的安定しています。（あくまで比較的）

下図は1875－2010年において、世界16か国（豪州・ベルギー・デンマーク・フィンランド・フランス・ドイツ・イタリア・日本・オランダ・ノルウェー・ポルトガル・スペイン・スウェーデン・スイス・UK・米国）における株式と不動産における平均収益率を期間10年の移動平均線を表したものです。

出所：全米経済研究所

株式の変動幅に比べると、不動産はマイルドなことがわかります。

第二次世界大戦中においても株式リターンが下がる中、不動産は非常にマイルドだったという結果になっています。

そんな米国リートに投資するETFは主に以下のような投資候補があり、関連記事に示すSPYDでも米国リートを保有できます。

私は②の方を保有しています。こちらの方が信託報酬が0.28%(USRT分の0.08%含む)とIYRの0.42%より安いです。

一般的に、リートは「ミドルリスク・ミドルリターン」とも言われます。

下表は基準価額からのブレにおける標準偏差をもとに、リスクを可視化したものです。