// 【追記】SBI証券・楽天証券・マネックス証券において、最低手数料撤廃により、従来の少額（1,111ドル以下）における手数料負けという概念は消失しました //
米国株を購入する際の手数料を把握しておこう（SBI証券）
ちょうど会社の先輩からご質問を頂きましたので、このような疑問にお答えします。
株式を買い付ける際は、手数料がかかります。SBI証券では、以下のように手数料が算出されます。
（NISAやジュニアNISAの海外ETF買付に限っては、手数料は０円）
- 約定代金の０.４５％
- 手数料の下限は５ドル・上限は２０ドル
この条件下で、一体買付金額がいくらなら相対的に損で、買付金額がいくらなら相対的にお得なのかを検証します。
買付金額と買付手数料の相関図
まず、買付金額と買付手数料の相関図は以下の通りです。
約定代金の０.４５％という条件だけであれば、単純に上図の水色の直線の通りに、買付金額が増えるに従って買付手数料も増えていきます。
しかし、手数料下限５ドル・上限２０ドルという条件も付帯するため、上図赤線・赤矢印が示すように、
- 買付金額が1,111ドル以下の場合
→買付金額に対して手数料の割合が大きいため、手数料は割高に。 - 買付金額が4,444ドル以上の場合
→それ以上買付金額が増えても手数料は20ドルに固定のため、手数料は割安に。
買付金額と手数料率の相関図
上図だけではわかりにくいかもしれませんので、それでは次に、買付金額と買付手数料率の相関図を見てみましょう。
赤線部分は手数料率が０．５～５％と異常に高い数値を示しています。これは手数料の下限が５ドルに設定されているため、買付金額が少ないと、相対的に手数料５ドルのインパクトが大きくなるため、損してしまいます。
反対に、緑線部分が示す通り、買付金額が多額になればなる程、手数料上限が２０ドルに設定されているため、買付金額に対する手数料の割合がどんどん減少していき、お得というわけです。
まとめ
ということで、1111ドル以下での買付は料率的には手数料負けしてしまうので、可能ならば避けたいところですよね。（とはいえ５ドルなので少額ではあります）
- 買付金額が1,111ドル以下の場合
→買付金額に対して手数料の割合が大きいため、手数料は割高に。 - 買付金額が4,444ドル以上の場合
→それ以上買付金額が増えても手数料は20ドルに固定のため、手数料は割安に。
1000ドル以上であれば、余程大きな金額でない限り、大して手数料率に差はなく、過度に気にする必要はありません。
4444ドル以上の買付になると、手数料上限は２０ドルのまま据え置きなので、買付金額が大きくなればなるほど手数料負担率は相対的に下がっていきます。
しかし、一度に大量に買い付けることは時間軸の分散にはならないので、その点は留意が必要ですね
Best wishes to everyone!
【追記 as of 2019/7/4】
尚、マネックス証券の手数料改定により、米国株における横並びの手数料体系が崩れ、現在は以下の通りになっています。
| マネックス | SBI | 楽天 | |
| 最低手数料 | 0.1米ドル | 5米ドル | |
| 最大手数料 | 20米ドル | ||
| 取引手数料 | 約定代金の0.45% | ||
ということで、マネックス証券においては「手数料負け」という概念が消失し、少額からでも購入しやすくなりました。
SBI証券・楽天証券もその後追随し、米国株投資家にとって手数料負けの概念は無くなりました。
以下関連記事です。
SBI証券は自動積立サービスもあり、非常に楽ちんに株式積み立てができます。
米国には、連続増配年数が２５年を超えるような企業が多数あります。過去安定して高い収益を得ていた企業が多いということです。
米国株でおすすめのETFを挙げるのであれば、米国高配当株式ETFです。これは好みにもよりますが、安定した不労所得になる配当金が好きなのであれば、好適でしょう。
