【RDSB銘柄分析】ロイヤル・ダッチ・シェル、高配当石油メジャー約70年ぶりに減配

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高配当
配当に対する米国での課税10%なし
70年以上減配なき実績

といった特徴だった同社は原油価格の低迷により、2020年に第二次大戦以来の減配が発表されています。

オイルメジャーゆえに、漏油事故という潜在リスクや、業績が原油・天然ガスなど資源価格（外的要因）に左右され、外部環境に脆弱な特徴があります。

ロイヤル・ダッチ・シェルは石油メジャーの中でも、LNGなどの石油以外のエネルギー事業へ多角化中。船舶へのLNG燃料供給事業が一例です。

【RDSB銘柄分析】ロイヤル・ダッチ・シェル、配当利回り６％超の高配当石油メジャー

各データ、株価・配当・業績・キャッシュフローなどを見ていきます。

【RDSB】基礎データ

RDSBの基本情報は以下の通り。

社名（和文）	ロイヤル・ダッチ・シェル
社名	Royal Dutch Shell Plc
ティッカー	RDSB (・RDSA)
設立日	2002年2月
本社所在地	オランダ・ハーグ
従業員数	94,000人
セクター	エネルギー
連続増配年数	1年
直近配当利回り	3.5%
直近４年平均配当利回り	7.1%
直近３年平均増配率(年率)	0.0%
直近５年平均増配率(年率)	0.5%
配当月	3, 6, 9, 12
１株配当	$1.33
１株利益（2021年予想）	$2.14
配当性向	62.1%
株価	$38.58

（2021年1月8日時点）

コロナウイルスの影響・原油価格下落を受け、株価急落。

2019年通期決算は原油・天然ガスなど資源価格の下落により減収減益で株価下落も、キャッシュフローが配当を上回ることが確認できていました。しかし、コロナショックによる需要急減・産油国の増産転換姿勢など供給過剰という、需要と供給の両サイドからの影響。

石油メジャーは、EPSが市況で大きく変動し、PERはあくまで参考程度。セクター全体が衰退の一途をたどるのか、低迷期の１つと見るのかで、投資判断が分かれる産業でもあります。

2020年の減配により、6年だった連続増配は途絶えています。

【RDSB】セグメント別売上高

RDSBのセグメント

Integrated Gas
LNGの上流・中流部門に加え、風力・太陽光など環境に配慮した新エネルギー/低炭素エネルギー事業（バイオ燃料・水素・電気自動車向けなども含む）
UPSTREAM（上流部門）
従来型石油・ガスおよびシェールガスの採掘・輸送。
DOWNSTREAM（下流部門）
石油化学製品を指し、具体的には原油・ガソリン・ディーゼル・灯油・航空機用燃料・船舶用重油・潤滑油・オイルサンドの精製など。

2018年までLNGや新エネ事業である「Integrated Gas」セグメントが増加しています。

ちなみに、同じくスーパーメジャーの英BPの決算書には、新エネルギーに該当するセグメントは見当たりません。RDSBは石油メジャーの中でも新エネ・LNGに注力している企業です。

【RDSB】株価と配当利回り推移（2007年～）

2007年から株価は概ね40ドルから80ドル近傍の範囲を上下動する推移。
当該期間の平均配当利回りは5.6％。
配当利回りが8%超は、原油価格が急落した2015年以来の水準。

【RDSB】株価と配当利回り推移（過去5年）

直近5年間、配当利回りは5～10％で推移。同期間の平均配当利回りは6.0％。

一時配当利回りが10%を超える急騰局面は、原油価格急落時です。過去3年間で4回、配当利回り7%近傍で反発。

【RDSB】売上高・営業利益・純利益

RDSBの業績推移（①売上高・②営業利益・③純利益・④営業利益率・⑤営業キャッシュフローマージン）を見てみましょう。

業績は概ね原油・LNGなど資源価格に連動。特に下図の通り、株価は原油価格（WTI先物）にほぼ完全に連動してきました。ゆえに、原油価格の動向に依拠する形で今後も業績が推移していくことが予想されます。

【RDSB】株価と原油価格（WTI先物）の関係

株価と原油価格（WTI先物）がほぼ連動。今後の原油価格の需給、およびリグ数の推移などが注目指標。

【RDSB】キャッシュフロー推移

①営業キャッシュフロー・②投資キャッシュフロー・③フリーキャッシュフロー・④営業CFマージンを見てみましょう。

石油メジャーの投資CFは概して多いです。営業CFは主に原油価格に大きく左右されます。フリーCFは潤沢とは言えない水準。

原油価格低迷時から旧来型の石油資産売却・ポートフォリオ入れ替えコスト削減策などを行っています。

【RDSB】主なキャッシュフロー増減

次はキャッシュフローの観点から、「①フリーキャッシュフロー、②配当支払額、③自社株買い、④債務増減」を見てみましょう。

	2016	2017	2018	2019
フリーCF	-1,501	14,805	30,074	19,208
配当支払	-9,677	-10,877	-15,675	-15,198
自社株買い	–	–	-3,947	-10,188
債務(借入-返済)	8,496	-14,510	-11,509	-7,756
配当性向（FCFベース）		73%	52%	79%

2017～2019年、フリーキャッシュフローが配当支払額を上回る。
2017～2019年、借入金を継続的に返済。
2019年に入り、自社株買いが従前より増加。（ただしペース鈍化予定との会社発表）

2019年までは、キャッシュフローの観点から配当持続性に特段の疑義は見受けられなかった直後のコロナショックで減配。未曾有の事態には、未曾有の事態が起こり得ることを示唆する好例と思います。

なお、債務が順調に返済されているにも関わらず、バランスシートで債務が増えているのは、新リース会計基準「IFRS 16」適用によるリース債務のDebt算入による影響が主因です。

【RDSB】フリーキャッシュフローマージン比較（石油メジャー）

同じく石油メジャーである【XOM】エクソンモービル、【BP】BPと比較します。

XOMが概ね、BPとRDSBを上回っており、XOM＞RDS＞BPの順です。

XOMは概ねどの指標も石油メジャーの中では安定。FCFマージンも同様の結果です。

【RDSB】74年減配なしも、2020年に減配

あくまで業績に裏打ちされていることが前提条件ながら、”Our policy is to grow the US dollar dividend”と言及しています。

2015年・2016年にかけてEPSが大幅に悪化する中でも、同社は減配なしでしたが、2020年に減配しています。

Shell maintained its fourth-quarter dividend unchanged from the previous quarter at $0.47 per share and in a rare move pledged to pay the same amount in the first quarter of 2015. It has never cut its dividend since 1945.

船舶へのLNG燃料供給事業

尚、同社を象徴するトピックとして、石油以外のLNG事業である、船舶へのLNG燃料供給事業が挙げられます。

同社は石油以外の事業領域の強化の一環として、船舶へのLNG燃料供給事業の為に専用船の建造を進めています。

同事業への国内勢の面々としては、海運首位の日本郵船が同事業をリード。2017年2月にはLNG燃料販売事業に既に参入。LNG燃料船の建造も開始。海運業界を取り巻く環境対策を主導。

ESG投資の広がりによる機関投資家からの投資撤退

ロイヤルダッチシェルを特徴付ける１つの要素として、ESG投資の広がりによる投資家からの投資撤退があります。

　石油メジャーの英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルが地球環境などに配慮する「ＥＳＧ投資」の広がりに身構えている。温暖化ガスの大量排出につながる石油ビジネスに依存していると機関投資家の「ダイベストメント（投資撤退）」の標的になっているためだ。

ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）に問題のある企業を投資対象からふるい落とすダイベストメントは広がる一方だ。米カリフォルニア州の年金基金やノルウェー政府年金基金などの機関投資家もエネルギー関連株を手放し始めた。

こうしたＥＳＧ投資の逆風にさらされて、シェルが導き出した解のひとつが「脱石油」だ。太陽光や風力など再生可能エネルギーに年間２０億ドル（約２１００億円）を投じるほか、石油から環境負荷の少ない液化天然ガス（ＬＮＧ）へのシフトを進めてきた。

再生エネとＬＮＧ分野での２０１８年の利益は約１１０億ドルと１６年の４倍以上になり、石油開発などを抜いて稼ぎ頭だ。足元でもメガソーラーや電気自動車（ＥＶ）充電施設への投資を積み増している。

もうひとつが２１～２５年の５年間で計１２５０億ドル超という株主還元だ。これは１６～２０年よりも４割も多い。原油安のあおりで１９年４～６月期の純利益は前年同期比５０％減の２９億９８００万ドルにとどまった。この利益水準が続くと仮定すれば、自社株買いや配当による還元性向は２００％を超えることになる。

シェルの株価はさえない。ダイベストメントによる売り圧力のほかＥＶの普及などで石油需要の減少が避けられないとの見通しも長期的に上値を抑えそうだ。石油メジャーの中でいち早く脱石油に乗り出したシェルに対する市場の評価は競合メジャーだけでなく、日本の元売り大手ＪＸＴＧホールディングスと出光興産の行方を暗示している。

（出所：日本経済新聞）

たばこ株と同様、石油メジャーは「投資撤退対象」とされており、機関投資家による投資撤退により上値が抑えられやすくなっています。

このESG投資という側面にも留意しておいた方が良さそうですね。