【XOM】エクソンモービルのEPS・配当・株価の推移

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【XOM】1株あたりの純利益(EPS)、配当(DPS)の推移

赤:EPS(1株あたり純利益、GAAPベース)

青:DPS(1株あたり配当)

数値、及び当該記事の各種資料はXOM Offical HPを参照、グラフにタッチすると数値が表示されます

配当は5年1.6倍、10年2.3倍、15年3.2倍です。

昨今の需給構造変化による原油価格の低迷を受け、2015年からEPSは急減しています。

しかしそれ以前のEPSを見る限り増配余力が凄まじいですね。

連続増配年数は堂々の34年、配当貴族です。

【XOM】株価推移(10年)

WTI 原油先物チャート(10年)

XOMのチャートとWTI原油先物のチャートを見比べると、概ね連動していることがわかります。但しXOMのボラティリティは原油程ではありません。

昨今の株価低迷を受け、XOMはS&P500に大きく劣後した株価推移となっていますが、同社の収益力は高いと判断し、115株程購入しています。

【XOM】地域別事業ポートフォリオ

世界中に同社の関わるプロジェクトが展開されていることがわかります。

豪州LNGプロジェクトは私の勤め先にも関係してきます。

【XOM】フリーキャッシュフロー

同業他社の米シェブロン(CVX)、英蘭ロイヤルダッチシェル(RDS)、仏トタル(TOT)、英BPとのフリーキャッシュフロー比較です。

米エクソン・モービル(XOM)が優位ですね。

【XOM】リターン比較

過去20年間ではS&P500、同業他社より優位です。しかし、ここ1年は原油価格低迷によりS&P500に劣後しています。

【XOM】増配率

05~15年においては、S&P500・同業他社より優位となっています。

【XOM】自社株買いによる発行済株式数の減少

断続的な自社株買いにより、発行済株式数(Shares outstanding)、つまり市場に出回る株はどんどん減っていることがわかります。

発行済株式数が少なくなれば、1株あたりの利益は増大し、1株あたりの配当が増えるので、投資家にとっては歓迎すべき事象となります。

エクソン・モービルという巨大企業は、ある種のカルト的・宗教的な一面も持つ、リスクマネジメントが徹底されている集団です。

エクソン・モービルの特徴と歴史

それでは同社を特徴付ける事象を振り返ってみましょう。

果断なリストラ政策

同社の繁栄は無傷で成されたものではありません。

1982年、同社は18万2000人を雇用していました。しかしその後予期せず原油価格が下落すると、合理化キャンペーンを推進。

同キャンペーンにより、1989年までに8万人をクビにしています。

実に全雇用の4割以上です。

当時のNY本社の人員は1,362人から330人に激減しています。

これにより、1987年、同社の財務成績は浮上し、従業員1人あたりの年間収益は他のアメリカ主要企業を上回ることになります。

このようにリストラは往々にして株主価値の向上に貢献し、一方従業員は職を失うという、資本主義では当たり前の両者の利益相反が起こるわけです。資本主義の世界で生きている以上、留意すべき点です。

石油ガスという事業自体が長期投資

同社の展開する石油ガス事業は、生産期間が40年にも及ぶ長期スパンのものもあります。

その間に当然大統領は変わり、投資国は政情不安定な国が多く、クーデターや政変リスクがあります。

このリスクについてはお国に負んぶに抱っこというわけには行かず、自社でリスク管理を行なっているようです。

それでも同社高級幹部は身代金誘拐事件の被害者となり、殺されたケースもあり、その後の徹底的な同社のリスク管理体制の確立に繋がっていきます。

徹底したリスク管理体制

同社は以前、エクソン・バルディーズ号による原油流出事故を起こしており、多額の補償金や世間の厳しい目・環境保護団体からの強烈な批判に晒されていました。

加えて、80年代後半の原油価格低迷により同社のキャッシュフローは著しく締め付けられ、一時は配当を支払うために借り入れまで行っています。

そして政情不安定国からすれば、エクソンが石油やガスを生産する土地は、クーデターやゲリラ活動による恰好の捕獲や盗みの対象となりやすく、同社には当該地域を物理的にコントロールする力が求められます。

そして上述した身代金誘拐事件も幾度となく起こり、抜本的なセキュリティ改革を行う必要性が生じてくるわけです。

社内のグローバル・セキュリティ部門が改革され、シークレット・サービス調査・情報担当副長官が採用され、同社の上級幹部は大統領候補者や政府関係者並みの身辺警護を受けるようになります。

幹部が電話を掛ける際は、セキュリティ部がチェックして誰かが会話を盗聴することを防ぎました。

リスクマネジメント手法は次第にカルト的になっていく程です。

・社内の掲示板、オフィスの壁面、世界中の社用車の上に「誰も怪我しないように」という掘削現場から採用されたモットーがくまなく貼られ、

・交通事故防止の為、電子式監視装置を車両に装備し、運転手の位置を遠隔で追跡、速度制限を超過させないようにし、1度でも違反すると即解雇

・アフリカではマラリアの血液検査に異常があると即解雇、帰りの航空券は自腹

・オフィスで紙で指を切らないように手袋をはめてペーパー作業を行うか議論がされる

等々、一部行き過ぎている程徹底されていきます。

同社は一つの国家のような側面を持つ企業体です。

これについては随時この記事に追記していきたいと思います。

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